第19回(2024年度)
第19回助成対象一覧
(研究助成期間:1ヵ年2024年4月-2025年3月/2ヵ年2024年4月-2026年3月)
- 第19回「児童教育実践についての研究助成」は、全国からいただいた110件のご応募の中から、下記の研究を助成いたします。
- 研究助成期間終了後は、各研究の成果をホームページで公開する予定です。
研究助成期間:1ヵ年
助成対象研究(代表)者 (50音順、敬称略) | 研究タイトル(※グループ研究) | 研究内容 |
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助成対象研究(代表)者 研究タイトル(※グループ研究) |
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小泉 愛美(こいずみ まなみ) 筑波大学 大学院生 |
知的障害児における文法的形態素の獲得を目的とした言語指導の検討 ※ | |
竹尾 勇太(たけお ゆうた) 東京学芸大学附属特別支援学校 教諭 |
知的障害児教育における言語活動モデルの構築 ※ | |
畠田 優衣(はたけだ ゆい) 東京大学 大学院生 |
書教育における「多様性」と「個性」を重視した指導の提案と実践 | |
平井 大輝(ひらい だいき) 立教大学 大学院生 |
小学1年生の学級への参入過程における相互行為研究ー「児童」になることをめぐる社会化過程に着目して | |
福島 耕平(ふくしま こうへい) 北海道教育大学 准教授 |
生成系AIを補助的に活用した添削と添削文との比較による児童の推敲能力の向上 ※ | |
別府 崇善(べっぷ たかよし) 東京大学 大学院生 |
学校教育現場に社会モデルはどのように導入できるか―教師の解釈過程の解明とアクションリサーチによる教材開発・理論的検討 ※ |
(所属・役職は助成決定時のもの)
(※はグループ研究)
研究助成期間:2ヵ年
助成対象研究(代表)者 (50音順、敬称略) | 研究タイトル(※グループ研究) | 研究内容 |
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助成対象研究(代表)者 研究タイトル(※グループ研究) |
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青木 雄一(あおき ゆういち) 東京学芸大学附属特別支援学校 教諭 |
特別支援学校(知的障害)における自閉スペクトラム症児への共同注意発達向上アプローチ ー「遊びの指導」の人的・物的支援に着目してー ※ | |
有馬 多久充(ありま たくみ) 広島大学 大学院生 |
範読による読解支援は本当に有効か?:AI時代の個別最適で自律的な読解支援法の提案 ※ | |
石井 佳奈子(いしい かなこ) 広島大学 大学院生 |
外国につながりをもつ児童生徒に対する母語教育の日韓台比較研究 ※ | |
石田 修(いしだ おさむ) 茨城大学 助教 |
ことばの教室で活用できる構音障害のAI構音支援アプリの開発と実践 ※ | |
市戸 優人(いちのへ ゆうと) 札幌市立大学 助教 |
特別支援教育で活用可能な性教育教材の開発と有用性の評価ーアクティブラーニングを取り入れた新しい性教育の提案ー ※ | |
加藤 恵梨(かとう えり) 愛知教育大学 准教授 |
作文における児童の語彙力・表現力についての実践的研究―感情表現の指導法の開発と教育実践への具体的提案ー ※ | |
実吉 綾子(さねよし あやこ) 帝京大学 准教授 |
漢字の読み書きを支える視覚認知機能の解明と学習支援プログラムの開発 ※ | |
宮野 雄太(みやの ゆうた) 筑波大学 大学院生 |
知的障害のある子どもを対象にした「伝統的な言語文化」指導プログラムの開発 | |
森崎 真由美(もりさき まゆみ) 東京大学 助教 |
疾患の有無にかかわらず子どもたちが共に生きる社会の実現を目指した児童向け体験型プログラムの開発 ※ |
(所属・役職は助成決定時のもの)
(※はグループ研究)
審査総評
2024年度「第19回 児童教育実践についての研究助成」は、全国より110件のご応募をいただきました。 第15回2020年度以来の100件を超える多くの方からのご応募をいただき、深く感謝申し上げます。
予備審査・一次審査・最終審査を経て、審査委員会において、本年度は15件の助成を採択いたしました。
今回は、「特別支援教育」に関連する研究テーマのご応募が多かったため、相対的に「特別支援教育」の研究助成者が増えたことは自然な流れですが、一般学校の実践現場での「国語教育」など、児童教育実践の質を向上させるための様々な方面からの応募者が増えればいいなと感じました。
また、昨年に引き続き、学校関係者の現場の方々からのご応募が減少しております。研究計画書や予算作成に苦労され、最後まで完成できずにご応募を断念されているのではないかと推測いたします。審査事務局といたしましては、「児童教育実践についての研究助成」で実践をベースにした助成金のため、小学校や中学校に所属する教育実践に携わる現場の先生方からのご応募も引き続きお待ちしております。
なお、審査の際には、研究計画書の1ページ目から拝見いたしますが、一言で表すと何をする研究なのか、どのような成果が得られるのかということが明確で、研究のキャッチフレーズが分かるような研究計画書を目指していただければと思います。
今回選ばれた15名の方には、緻密な計画に沿って、実効性のある研究を進めていただきたいと願っております。
審査委員長 藤森 裕治(文教大学 教授)
知的障害児における文法的形態素の獲得を目的とした言語指導の検討 ※
小泉 愛美(こいずみ まなみ)
筑波大学 大学院生
文法的形態素の獲得は学習、または日常会話場面において重要な能力である。しかし、知的障害児の場合は知的・発達諸検査から明らかにされる結果から予測されるよりも形態的・統語的な側面において大きな遅れを示すことが先行研究より明らかにされている。
そこで、本研究は教育現場や当事者へ還元ができるような有益な知見をもたらすために、文法的形態素の理解および表出に困難をきたす知的障害児を対象に、個々の実態に応じた言語指導を行い、指導の効果を検討する。
本研究は、知的障害児の言語・コミュニケーション能力の向上を促すだけでなく、現在求められている合理的配慮にかかわる本人の意思表明や将来的な社会参加を促すうえで重要な支援となり、現代の時代的ニーズに合致した意義のある研究になることが研究成果として期待できる。
知的障害児教育における言語活動モデルの構築 ※
竹尾 勇太(たけお ゆうた)
東京学芸大学附属特別支援学校 教諭
知的障害児の多くが言語面に何らかの困難を示し、同学年集団においても言語発達段階は非常に幅広い。どのような観点や指導目標から言語活動を授業に取り入れるか、授業や単元の目標、子どもの言語発達段階を踏まえながら、授業を構成する必要がある。言語指導の中心となる教育活動は国語科や自立活動であると考えられるが、ことばはあらゆる教育活動で用いられるため、思考力・判断力・表現力の育成につなげるためには、教科横断的な実践の蓄積も必要である。本研究では、幼稚部から高等部までの幅広い発達段階にある知的障害児を対象に、知的障害児にとってのことばの役割を考えながら、日々の教育活動の中で言語活動を充実させ、知的障害児の生涯発達を支える言語コミュニケーション能力を育むための、言語活動の指導モデルの構築を目的とする。
書教育における「多様性」と「個性」を重視した指導の提案と実践
畠田 優衣(はたけだ ゆい)
東京大学 大学院生
本研究の目的は、従来の書写教育とは異なる、差異を認識し個性を実感するための、新しい毛筆書写教育実践を開発することにある。
書写教育は、日常に応用のできる正しい文字を書くことを目的として行われてきた。しかし、時代の変化に対応するためには筆で文字を書くことの芸術的側面に注目することが必要である。その芸術的側面として「①多様なもの」かつ「②個性を発揮できるもの」という書の特徴に注目し、児童が多様な書に触れ作品を制作することを通し、自己や他者の個性に気づくことのできる新しい書写教育実践を開発する。それは、ことばを大事に扱い、日本文化を守ることにもつながると考える。
研究成果として、児童の制作する作品の変化、書写やことばに対する意識の変化を明らかにし、新しい毛筆書写教育実践の提案を行いたい。
小学1年生の学級への参入過程における相互行為研究ー「児童」になることをめぐる社会化過程に着目して
平井 大輝(ひらい だいき)
立教大学 大学院生
本研究では、学校という制度的な空間での振る舞いを小学1年生が身につける社会化の過程を「学校的社会化」の過程と捉え、教師-児童間の相互行為を分析する。以上の分析から、「大人」が前提とする「児童」らしさを浮かび上がらせ、「制度」の問題として学校への適応問題を議論する可能性を探究する。
具体的には、①教師が学校的な振る舞いを児童に教える過程のみならず、②学級活動を中心に展開される、学級の決め事を児童がともに決める過程に着目し、制度的な場面への児童の参画過程を分析する。相互行為に着目するのは、「大人」の側からのみ社会化の過程を捉え、子どもを「未熟」な存在と前提とするのではなく、「大人につきあう子ども」という観点からも分析を行い、「大人」の側が前提としている「小学1年生」らしさを明らかにするためである。
生成系AIを補助的に活用した添削と添削文との比較による児童の推敲能力の向上 ※
福島 耕平(ふくしま こうへい)
北海道教育大学 准教授
本研究では、小学校において、教員が児童の書いた意見文や要約を添削する際、生成AIを補助として活用する。また、児童が推敲の際、自分が書いた文と添削された文を比較するシステムを開発する。
添削に生成AIを補助的に活用することで、教員の負担軽減が図れる。また、児童が推敲の際、添削文と比較できるシステムを活用することで、児童が推敲の際の視点を得られやすくなると考えられる。
本研究の目的は、実践を通して、以下の3点を明らかにすることである。
1)教員の添削に生成AIを補助として活用することで、これまで難しかった日常的な添削が可能となるか
2)自分が書いた文と生成AIを補助として添削された文を比較するシステムを導入することで、推敲の際に児童が推敲の視点を得られやすくなるか
3)この活動を通して、児童の推敲能力が向上するか
学校教育現場に社会モデルはどのように導入できるか―教師の解釈過程の解明とアクションリサーチによる教材開発・理論的検討 ※
別府 崇善(べっぷ たかよし)
東京大学 大学院生
本研究の目的は、障害者が経験する制約や不利益の原因を社会の編成のされ方に見出す社会モデルを、学校教育現場にどのように導入することができるのかを明らかにすることである。そこで、①社会モデルを題材とする教材開発、②教材による授業実践を通して教師が社会モデルを認識・再解釈する過程の解明、③教師との協働による教材改訂と社会モデルの理論的検討を行う。以上より、教師を取り巻く制度・文化・規範と社会モデルとの関係を明らかにし、学校で「望ましい」とされることに潜む個人モデルの視点を実証する。また、社会モデルの理解を促す改訂教材を成果として提示する。同時に、社会モデルを学校教育現場から問い直し、その運動的側面を維持させつつも学校に即した理論構築を進め、包摂を試みる教育実践と研究に広く活用できる概念を提示する。
特別支援学校(知的障害)における自閉スペクトラム症児への共同注意発達向上アプローチ ー「遊びの指導」の人的・物的支援に着目してー ※
青木 雄一(あおき ゆういち)
東京学芸大学附属特別支援学校 教諭
本研究では、ASD児の共同注意の発達支援における効果的な支援方法と、「遊びの指導」における「状況づくり」の近似性に着目し、「遊びの指導」におけるASD児の共同注意の発達可能性を検証する。さらにASD児が遊びに没頭した結果共同注意が発達するのであれば、その副次的効果としての言語類推能力向上、不適応行動の減少に影響を及ぼすかどうか検証する。そのため、特別支援学校(知的障害)3校において、小学部に在籍する精神年齢3歳以上のASD児を事例対象児として各校1名ずつ選出し、約1年6ヶ月の間、「遊びの指導」を行い、対象児及び教師の行動を観察する。また指導前後にAODS2、K-ABC2、VINELAND2を実施して、「共同注意」、「言語類推能力」、「不適応行動」の変容を把握するアクションリサーチを行う。
範読による読解支援は本当に有効か?:AI時代の個別最適で自律的な読解支援法の提案 ※
有馬 多久充(ありま たくみ)
広島大学 大学院生
文章の読み上げ音声を聴きつつ黙読する範読は、理解を促進することも妨害することもある。応募者らは範読をより有効な読解支援法とすべく、矛盾した知見を統一的に説明する知見を蓄積してきた。本研究では、どのような文章にも適用可能な要因である範読音声の速度調整に着目して、小学生に文章を範読・黙読してもらう実験を行い、理論基盤を整えるとともに、範読をより有効化する活用法を提案する(実験1)。実験2では、音声速度を読み手が自己調整する事態で範読が有効かを検討し、範読をより自律的な読解支援法に発展させるためのエビデンスを提供する。実験3では、特に支援の必要な読みの苦手な子どもにおいて、範読が黙読や音声聴取より有効になりうるかを網羅的に検証する。範読の効果の理論基盤を構築し、個別最適な読解支援法に発展させる。
外国につながりをもつ児童生徒に対する母語教育の日韓台比較研究 ※
石井 佳奈子(いしい かなこ)
広島大学 大学院生
本研究は、日本・韓国・台湾における母語教育の実施状況について多角的に比較・検討を行い、それぞれの国・地域における母語教育の実態を明らかにするとともに、3つの国・地域での共通性と特殊性について検討することである。具体的には、日本・韓国・台湾の言語教育に関する行政文書や政策の分析、母語教育を行う小中学校或いは地域のコミュニティでの実地調査を実施する。それらの分析と比較を通して、日本の母語教育における特徴と課題を明らかにし、日本の母語教育における外国につながりをもつ児童生徒への支援策及び学校教員への支援策を具体的に考察する。同時に、日本・韓国・台湾の母語教育と学校教育制度との関係について検討する。
ことばの教室で活用できる構音障害のAI構音支援アプリの開発と実践 ※
石田 修(いしだ おさむ)
茨城大学 助教
構音障害(発音の誤り)の判定は検査者の聴覚印象から主観的に評価しているが、音の評価には習熟が必要で判定には個人差も大きい。特にひずみは他の症状より判定が困難で、その重症度を表す基準もない。本研究では、音響的特徴からひずみと重症度を客観的・定量的に評価するAI構音支援アプリ(以下、本アプリ)を開発することを目的とする。具体的には、AIで単音節におけるひずみと重症度を識別するプログラムを開発する(研究1年目)。また、学校や家庭で使いやすい仕様の本アプリを開発し、ことばの教室の教員と協働で実践研究を行い、本アプリの有用性を検討する(研究2年目)。研究成果として、「本アプリでひずみと重症度を90%以上の精度で識別できる」、「構音検査と構音指導における本アプリの有用性を明らかにする」ことを目指す。
特別支援教育で活用可能な性教育教材の開発と有用性の評価ーアクティブラーニングを取り入れた新しい性教育の提案ー ※
市戸 優人(いちのへ ゆうと)
札幌市立大学 助教
本研究の目的は、①特別支援教育で活用可能な新しい性教育教材を開発し有用性を評価すること、②アクティブラーニングを取り入れた性教育の学習環境デザインを明らかにすることである。教材は、障がいのある子どもの性の健康や安全を守るために、思考力や判断力、表現力を養うことができるよう、アクティブラーニングを取り入れた教育が可能となっている。また、教材はユニバーサルデザインを用いてデザインすることで、障がいの有無や年齢問わず、誰もが利用可能な教材となり、児童教育実践の質向上への反映が可能である。本研究の研究成果として、現時点で完成しているプロトタイプ教材をブラッシュアップして教材を完成させ、有用性の評価を行うとともに、アクティブラーニングを取り入れた性教育の学習環境デザインを明らかにすることを目指す。
作文における児童の語彙力・表現力についての実践的研究―感情表現の指導法の開発と教育実践への具体的提案ー ※
加藤 恵梨(かとう えり)
愛知教育大学 准教授
本研究の目的は、作文における児童の語彙力・表現力の発達を感情表現に注目して明らかにし、小学校の「書くこと」の指導に役立てることである。愛知教育大学附属岡崎小学校で発行している児童文集「ひばり」(2013年~2023年発行の10年分)を調査資料とし、悉皆調査をすることで、1)児童の語彙の獲得状況の変遷、2)児童の表現力の変化、3)児童がある感情を抱く状況や傾向、4)感情表現の使用の有無と児童の成長および作文の発達の関係について明らかにする。また、1)から4)をもとに、学齢別、ジャンル別の感情表現の指導法をまとめ、本として出版する予定である。
漢字の読み書きを支える視覚認知機能の解明と学習支援プログラムの開発 ※
実吉 綾子(さねよし あやこ)
帝京大学 准教授
本研究は、漢字の読みと書きを支える認知能力としての視覚認知機能、特に空間関係の認知能力の役割を明らかにし、さらにそれらの能力のトレーニングが読み書きの発達や問題の改善につながるかどうかを検証することを目的とする。認知心理学的実験によって、漢字の読み書きを支える認知能力として質的・量的な空間関係情報処理が存在するか、また漢字の読み書きの困難感の背景にこれらの認知能力の低下が存在するかどうかを検証する。さらに漢字の読み書きに必要な認知能力のトレーニングが漢字の習得を促進するかどうかを定型発達児と書字に困難感を持つ児童を対象に検証する。さらに誰もが楽しく繰り返しの書写に取り組めるための、指で書字可能なトレーニングアプリケーションの可能性や、毛筆による書字(書道)による書写の効果を検討する。これらの研究から漢字の読み書き学習を支援するプログラムの開発を目指す。
知的障害のある子どもを対象にした「伝統的な言語文化」指導プログラムの開発
宮野 雄太(みやの ゆうた)
筑波大学 大学院生
本研究は、次の3つの研究目的のもとに実施する。第1の目的は、知的障害のある児童を対象にした「伝統的な言語文化」の指導プログラムを示すことである。第2の目的は、「伝統的な言語文化」を学ぶことへの知的障害のある子どもの態度を把握する方法を示すことである。第3の目的は、知的障害のある子どもと「伝統的な言語文化」の関係性の基礎データを示すことである。研究の方法として、文献調査、質問紙調査、プログラム開発研究、授業研究を用いる。
疾患の有無にかかわらず子どもたちが共に生きる社会の実現を目指した児童向け体験型プログラムの開発 ※
森崎 真由美(もりさき まゆみ)
東京大学 助教
平成29年に改訂された学習指導要領では、児童があらゆる他者を価値のある存在として尊重し、持続可能な社会の作り手となることが、児童教育における目標の一つとして掲げられた。入院や手術を経て慢性疾患をもちながら学校へ通う児童が増加する中、外見や行動からわかりづらい疾患を有する患児の経験は周囲の児童にとって想像しがたく、知る機会が欠如している。本研究では、児童が患児の入院生活や学校生活について知り、体験し、考える機会を提供することで、児童の患児に対する共感や受容的態度の醸成を目指す。具体的には、①患児の一人称視点動画と医療デバイスの疑似体験を用いた体験型プログラムの開発、②児童の患児に対する態度を評価する尺度の開発、③体験型プログラムのパイロットテストおよびプログラム内容の改良、効果および実施可能性・普及可能性の検証を目的とする。